マンション売却で売れないケースは、どんなとき？

マンション売却で売れないケースは、どんなとき？

売れないと税金などを払い続けなければならない

マンションを売りに出しているものの、なかなか買い手が付かず売れないという悩みは意外と多いものです。

転勤や結婚・離婚、出産などライフスタイルの変化で購入した住まいを手離さなければいけないこともあるのではないでしょうか。

売れないと管理費や修繕積立金、税金などをずっと支払わなければならないので、ライフプランにも影響が出てしまいます。

売れる物件と売れない物件の違い

住宅などの不動産は売却するのに時間がかかることも多いですが、同じ築年数でもすぐに売れてしまう物件もあります。

その違いはどういったところにあるのでしょうか。

まず、マンションが売れない理由には、売り出し価格が相場よりも高いといったことが考えられます。

売却価格を考える

新築時の価格を参考にしない

売る方は当然1円でも高く売りたいものですし、新築時の価格を参考にしてしまいがちです。

特に住宅ローンを抱えている場合などは、予定よりも安いと赤字になってしまうこともあります。

しかし、一度人が住んでしまった物件はすぐに中古住宅として扱われるようになり、価格は大きく下がってしまいます。

多くの場合、新築された時よりも大幅に安くなってしまうことは避けることができません。

状況の把握が大事

ただし、立地条件などによっては築年数が経過しても価格があまり下がらないこともあります。

例えば、再開発が進んだエリアでは人口が増えているので、需要も大きくなります。

そのため人気が急上昇している立地などでは大きな影響があります。

マンションを売却する際には、周辺の状況を正確に把握することが重要です。

不動産の検索サイトで同程度の物件を選択をして情報収集をする

似たような条件の中古住宅を検索して、いくらで売りに出されているかなどの情報も参考になります。

不動産の検索サイトで、間取り・最寄駅からの距離・専有面積・築年数などが同程度の物件を選択して売却価格を調べることもできます。

不動産は年数が経過すればするだけ資産価値が下がってしまいます。

売れない場合には理由があるので、それを突き止めて早めに対処することが重要です。

相場価格と大きな開きがある場合には、売れ残ってしまうリスクが高くなります。

不動産会社との付き合い

売買契約が成立すると仲介手数料が発生する

それから不動産会社に問題があるケースもあります。

マンションを売却する際には、不動産会社に依頼するのが一般的です。

不動産会社が販促活動を行って、売主と買主の間で売買契約が成立した際に仲介手数料が発生する仕組みになっています。

良心的な不動産会社を見極める

ただし、不動産会社の中にはあまり販促活動を熱心に行ってくれなかったり、それとは逆に強引に売り込もうとするような業者もあります。

あまり強引だと悪評が立って、客から敬遠されてしまうこともあるので逆効果です。

マンションを売却する際には、良心的な不動産会社を見極めることがとても重要になります。

また、不動産会社の中には、売主と買主の両方から仲介手数料を得ようと他社からの紹介に応じずに物件情報を囲い込んでしまうところもあります。

それだとせっかく売れる機会を逃してしまうことになり、売主にとっては好ましくありません。

需要と供給のバランスと修繕積立金の金額

需要と供給のバランスや新築時から状況が変化している

マンションが売れない理由には、需要と供給のバランスの変化や積立修繕費などもあります。

新築時には人気の高いエリアだったものの、年月が経つにつれて住む人が減ってしまったという街も少なくないのではないでしょうか。

人口がどんどん減少しているような地域では、売却しようとしてもなかなか売れないということがよくあります。

売主には対策をとることが難しいので、人口減少が見込まれるならば出来るだけ早めに売ることを決断することが大切です。

修繕積立金の金額が高くて売れない

それから修繕積立金などが敬遠され、買い手がつかないこともあります。

物件価格だけを見れば割安感はあるものの、修繕積立金の金額が大きくて負担に感じて購入を諦めることもあるからです。

修繕積立金の他に、維持管理費もかかります。